注文住宅で気をつけたいポイントや住宅ローン、土地選びやマイホームの便利グッズなどを施主やハウスメーカー関係者が紹介!全国各地の注文住宅の実例も紹介します。そのほか、古民家リノベーションや空き家活用法についても解説!

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転勤族でもマイホームが欲しい!注文住宅計画とマイホーム購入のタイミングや対応を紹介!

    
転勤族 マイホーム計画
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転勤族でもマイホームが欲しい!注文住宅計画とマイホーム購入のタイミングや...

転勤族は短期間で勤務地が変わることから、同じ土地に住み続けることが難しい場合があり、転勤族がかかえる大きな悩みの一つにマイホームの購入があります。

 

転勤するたびに賃貸物件を転々とするという選択肢がありますが、それでは自分の財産にはならないほか、”この先ずっと賃貸物件に住み続けなければならない”という漠然とした不安がついてまわることがあるでしょう。

そのため、いつかは憧れのマイホームを購入したいと思われる方が多いのではないでしょうか。

 

とはいえ、マイホームを購入してもすぐに転勤になってしまったら家族の思いが詰まった夢のマイホームに住めないということになりかねません。

そこで、転勤族がマイホームを購入する最適なタイミングや購入後転勤になった場合の対処法について紹介します。

 

この記事のポイント

✔転勤族は短期間で勤務地が変わる

✔転勤族がマイホームを購入するなら、こどもの成長に合わせるのがポイント

✔マイホームを賃貸や売りに出すほか、単身赴任も選択肢にある

 

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転勤族が悩むマイホーム計画

転勤族 マイホーム

転勤族がマイホーム購入となると、さまざまな不安をかかえることがあるでしょう。

 

  • せっかく建てた家はどうなる?
  • 転勤になっても家族についてきてほしい
  • こどものことを考えると引越しは難しい
  • 単身赴任となった場合、生活費などの経済面

 

転勤族がマイホームを建てるベストなタイミングは?

転勤族 マイホーム

マイホームを購入するタイミングは自身の年齢はもちろん、こどもがいる場合はこどもの成長時期を考慮したほうがいいでしょう。

 

こどもの年齢に合わせてマイホーム計画

こどもがいる家庭にとって転勤は大きなイベントです。

転勤するたびに転校させるのは親にとって非常に心苦しいもの。

 

こどもを第一に考えるなら、こどもの年齢に合わせてマイホームの購入計画を立てることが大切でしょう。

ここでは、こどもがいる場合に考えられる3つのマイホーム購入の最適なタイミングをみていきましょう。

 

1.こどもができたとき

こどもができたとわかったときにマイホームを購入すれば、転勤に伴う転校の心配が数年間なくなるので、子育てに専念したい方にはいいタイミングでしょう。

ただ、若い世代がマイホームを購入するとなると、将来への不安が大きいかもしれません。

そのため、しっかりと資金計画を立てることがポイントです。

可能であれば、ファイナンシャルプランナーなどに相談して、将来設計の相談をしてみるのもおすすめです。

 

ただし、こどもが小学生や中学生になってから、転勤を命じられることがあり、転校を検討しなければならない可能性がゼロになるわけではないので注意しましょう。

 

2.入園前

こどもにとってはじめて広い範囲で友だちづくりをはじめるのが幼稚園や保育園に入ってからです。

ほかのこどもと一緒に遊んだり、遠足に行ったり、楽しい思い出をつくる大切な時期なので、このタイミングで転校(転園)となると、こどもにとって大きなストレスになりかねません。

小さいうちにほかのこどもとたくさん遊んで、社会性を育むことが大切かもしれません。

そのため、入園前にマイホームを購入して、幼稚園や保育園にいる間は転校(転園)しないほうがいいでしょう

 

3.高校入学前

小中学校は義務教育のため、公立の学校であればスムーズに転校の手続きができます。

ただし、こどもの成長過程において、小学校と中学校での生活は非常に大切です。

小中学校では基本的に同じ学区のこどもたちが通うことから、学校が終わってからも一緒に遊んだりなど、長い時間を一緒に過ごしています。

そのため、小学校高学年や中学生になるとすでにグループができており、そのタイミングで転校すると学校やクラスに溶け込みにくかったりするかもしれません。

 

一方、高校の場合は県外を含むほかの地域からから進学してくることが多いので、違和感なく溶け込めるでしょう

高校入学前にマイホームを購入し、新しい土地で生活をはじめれば、こどもも自然に新しい学生生活を送れるかもしれません。

 

 

住宅ローンが組める年齢を検討

年齢が重ねるにつれて、借入時年齢と完済時年齢の関係で住宅ローンが組みにくくなるリスクがあります。

住宅購入の際にほとんどの方が利用する住宅ローンですが、住宅ローンの利用には年齢制限が設けられていることが一般的です。

完済時の年齢や健康状態などを総合的に判断すると、ローンを組むのは45歳前後*が限界だと考えていいでしょう。
*頭金の額などによって変わる場合がある

ただし、金融機関によっては申込時の年齢が満71歳、満70歳の誕生日までと決められていることがあるので、45歳を過ぎても申込みできる場合があります。

 

転勤族の方ができるだけ家族と一緒にいたい場合は、「何歳でマイホームを建てたいか」「こどもの転校はどうするのか」などを考えるほか、住宅ローンのこともしっかりと検討した上でマイホーム計画を立てることをおすすめします。

 

転勤がなくなるタイミングで購入

企業によっては一定の年齢を超えると転勤がなくなるところがあり、その年齢を超えたタイミングでマイホームの購入を検討される方が少なくありません。

そのほか、定年後に一括でマイホームを購入するというケースもあるでしょう。

 

転勤が多い会社は住宅補助などの経済的支援が充実している場合があります。

会社に勤めている間は会社からの補助を利用して家賃を安く抑えて給料をできるだけ貯金しておき、退職後に現金一括でマイホームを購入するという方法もあるでしょう。

また、住宅ローンを利用したくないことから、定年するまで貯金して、ローンを利用せずにマイホームを購入するケースもあります。

 

次に退職後に現金でマイホームを購入する3つのメリットをみていきましょう。

一生同じところに住み続けられる

転勤を考える必要がないので、同じ場所に住み続けられます。

終の棲家として定年後にマイホームを購入するのもおすすめです。

 

ローンを組まなくていいので、金利を考えなくていい

現金一括でマイホームを購入すれば、住宅ローンの金利を考える必要がなく、住宅ローンを利用するよりも総返済額を抑えられます。

 

好きな土地を選べる

通勤する必要がないので、会社までのアクセスなどを考える必要がなく、住みたい土地を選べます。

働いていたときは都会に暮らしており、いつかは田舎暮らしがしたいという方もいるでしょう。

退職後は自由に場所を選べるので、地方や郊外でゆったり過ごすのもいいかもしれません。

 

 

マイホーム購入直後に転勤になった場合の対応

転勤族 マイホーム

実際に転勤族がマイホームを購入した直後に転勤になったら、家や家族はどうすればいいかということを考えておいたほうがいいでしょう。

ここでは、マイホーム直後に転勤になった場合の3つの対応をみていきましょう。

 

マイホームを売却する

転勤したあとに、戻ってくる可能性が低い場合はマイホームを売却するという選択肢があります。

築年数が浅く、立地が良ければ高く売れることがあるので、早めに決断するのがいいでしょう。

 

賃貸に出す

注文住宅の場合はこだわりポイントや思い出が詰まっているので、簡単に手放したくないと思う方も多いのではないでしょうか。

とくに希望の土地を長い時間かけて見つけて注文住宅を建てた場合、二度と同じ条件の土地に出会えないことも少なくありません。

とはいえ、転勤したあとに戻ってこれるかどうかはわからないという方がいるでしょう。

 

その場合は一時的にマイホームを賃貸に出す方法があります。

一度売却すると買い直すことが難しいですが、「定期借家契約」という方法なら期間を定めて賃貸に出せるので、賃貸契約が終わったらマイホームで生活できます。

 

単身赴任

せっかく建てたマイホームを手放したくないという方が多いのではないでしょうか。

間取りや住宅設備など、家族の思いがたくさん詰まった注文住宅なので、大切にしたいと思う方がほとんどでしょう。

 

しかし、こどもの学校生活や周辺環境などを考えると、家族全員で引越しをするというのは難しいので、単身赴任を選ばれる方も少なくありません

とはいえ、家族が離れて暮らすことになるので、たくさん家族会議をして家族全員が納得するまで話し合うことが大切です。

 

転勤族がマイホームを購入するときの注意点

転勤族 マイホーム 注意

転勤族がマイホーム購入後に転勤となったら、経済面の注意点についても考えなければなりません。

 

生活費が二重にかかる

単身赴任の場合、マイホームと単身赴任先の住居費が二重でかかります。

転勤が多い会社では住居費や帰省交通費を含めた単身赴任にかかわる手当が支給されることがほとんどです。

しかし、会社からの手当だけで、単身赴任先の生活費をすべて賄えるわけではありません

 

また、手当は給与と見なされるので課税対象となります。

そのため、手当分を満額もらえるわけではなく、税金などが引かれてしまうので、実際は生活が苦しくなることも珍しくないのです。

さらに、手当が支給されることで額面上では収入が増えることから、所得制限などを理由に子育てに関する行政からの援助が受けられなくなる可能性があるので、注意が必要です。

 

賃貸に出す場合は銀行に相談

住宅ローンの利用にはさまざまな条件がありますが、ほとんどが「居住用」が条件となっています。

つまり、住宅ローンを利用して家を建てた場合、そこの家に住んでいる必要があるのです。

そのため、住宅ローン返済中に物件を賃貸に出すことができなかったり、引っ越す際には住宅ローンを一括返済しなければならなかったりすることがあります。

 

住宅ローンは、賃貸に出すことを想定していないため、賃貸に出すことで規約違反になり、一括返済を求められることがあります。

というのも、住宅を賃貸に出す場合は住宅ローンよりも金利が高いアパートローンを利用することが一般的です。

そのため、住宅ローンを利用して購入したマイホームを賃貸に出す場合は事前に金融機関に相談することをおすすめします。

 

まとめ

転勤族のマイホーム購入のタイミングや注意点についてご紹介しました。

家族みんなずっと一緒に住むのが理想的かと思いますが、定年後に購入する場合以外は、単身赴任の可能性を考えなければなりません。

 

こどもがいる家庭では、家族が離れ離れとなり、家事や育児を一人でおこなわなければなりません。

あとから、夫婦間でいさかいが起きないように、教育のことや生活費のことなどをしっかりと話し合っておく必要があるでしょう。

もちろん、家庭ごとにさまざまな事情があるので、「正解」はありません。

ただ、今回紹介した転勤族のマイホーム計画が少しでも参考になり、家族みんなが納得のいくマイホーム計画を立てられたらと思います。

 

ライター

コロナ禍を挟みマイホーム完成までに4年かかってる施主。
自身のブログでは苦労話を含めた家づくりに関する情報を発信しています。

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彩田すみれ

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